駿台予備学校は2026年4月、2026年度の私立大入試状況分析を掲載した。掲載されている主要私立22大学について、18大学で志願者数が増加しており、減少は4大学のみ。受験者の併願校数の増加などから、全体的に増加傾向がみられたという。 今回発表された「主要私立大学 志願状況概況」は、2026年度主要私立大学入試の志願状況について、駿台予備学校がまとめたもの。青山学院大、学習院大、慶應義塾大、駒澤大、上智大、専修大、中央大、東京理科大、東洋大、日本大、法政大、明治大、立教大、早稲田大、京都産業大、同志社大、立命館大、龍谷大、関西大、近畿大、関西学院大、甲南大について、2026年度入試の各大学発表（4月17日時点）による志願者数の確定値を集計している。2025年度入試の志願者数についても、前年度最終集計から修正を行った一部の大学については、情報を反映させた。 掲載された22大学のうち、志願者数が増加したのは18大学で、減少は4大学のみ。大学別にみると、もっとも増加したのは京都産業大で前年度対比指数129。以下、日本大（同121）、立教大（同112）、学習院大と専修大と近畿大（同111）、上智大と龍谷大（同110）、駒澤大と東京理科大と関西大（同109）、青山学院大（同107）、法政大（同106）、慶應義塾大と東洋大と同志社大（同105）、立命館大と関西学院大（同102）と続いた。 京都産業大は、アントレプレナーシップ学環の新設や、文化学部の改組のほか、法学部と文化学部では同一試験日内での学部内学科併願受験料割引制度の導入などもあり、受験生が5年ぶりに4万人を上回った。日本大も、近年志願者数が減少傾向にあったが、前年度はA方式出願者の同一学部同一学科（N方式第1期）の受験料を免除し、受験生が増加。2026年度は（N方式第2期）も受験料免除としたことも影響し、志願者は6年ぶりに11万人を上回った。学習院大は2026年4月に学習院女子大を統合したことも、増加の一因として考えられる。 一方、志願者数がもっとも減少したのは甲南大で前年度対比指数96。ついで、早稲田大（同98）、中央大（同99）、明治大（同100）となった。 志願者数を方式別でみると、一般方式が前年度対比指数107、共通テスト利用方式（同106）といずれもやや増加。共通テスト利用方式では、京都産業大＜共テ＞（同130）や、東京理科大＜共テ＞（同129）の大幅増加が目立った。共通テスト利用を実施していない慶應義塾大を除く21大学中、15大学で共通テスト利用方式が増加している。駿台では、2026年度は、共通テスト利用方式に新方式を導入した大学に加え、国立大との併願者も多かったことから、受験料の減免や試験対策の負担が軽い共通テスト利用を積極的に利用したことも影響したと分析している。
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