■今ごろ塾の講師でもやりながら次のターゲットを物色しているかもと考えると、とても怖い。一度でも性犯罪を起こした者が出所するときには、住所氏名公開やGPSは義務付けして欲しい。犯罪を犯した者に人権など必要ない、守るべきは一般市民や子供たちだ。[40代女性]
「NewsCafeユーザーによる犯罪コラム」第二回 広島県教え子殺害事件 「なぜ犯人は教師を職業に選んだのだろうか?」 ・保育施設で、教育機関で…"灯台もと暗し"の恐ろしさ 先月、勤務していた保育園で女児の下半身を触ったとして、元保育士の男が逮捕される事
厚生労働省が発表した「被保護者調査」によると、今年5月時点での生活保護受給者数は216万1053人、受給世帯数は158万2066世帯で過去最多を更新…いまや生活保護費の総額は国家予算の約10%を占めている。 安倍政権は8月から保護基準額の引き下げを実施し、3年間で670億
米国でセルフレジが登場したのは、1990年代前半のことだった。日本国内でも2003年にイオングループが導入したのを皮切りに、大手スーパーやホームセンター、ドラッグストアなど導入先は年々拡大している。「レジが異性だと買いづらい物が…」などという声も、今後は減っ
「俺には大きなことができる。どうせ人間死ぬんだしさ」 そんな言葉を友人に語ったというM、当時37歳。このMが言った「大きなこと」とは地元のスポーツクラブに迷彩服で乗り込み、散弾銃を乱射することだった。 2007年の師走、とある日の夜に長崎県佐世保市にある
「3.11」から1年半が過ぎ、故人をしのぶお彼岸・墓参りも過ぎた。若い人のボランティア活動の「興味ターゲット」も「3.11の被災地」から直近の「台風18号の被災地・京都や福知山」に向かっている様である。そんな2年半と言う時間の中で「被災地の津波・震災遺構」が静か
MSN産経ニュース(9月21日)に、「『いつか会えると信じます』・・・震災遺児の『一歩』、100年続く作文教育が後押し』という見出しの記事がありました。日常のありのままをつづる「生活綴り方教育」が、震災で母親を亡くした高校生の「心の傷」から抜け出すための一歩と
厚生労働省は今月10日「若者の意識に関する調査」の結果を公表した。15~39歳の男女を対象に、生活満足度や未来への展望について様々な質問が実施されている。そんな中、各種メディアからの注目度が特に高かったのが"専業主婦"についての印象データである。 男性に「結
続いてはNewsCafeユーザーから寄せられた貴重な泥沼人間関係体験談だ。 【体験談系コメント】 「山口事件の犯人は、気の毒としか言いようがない」「ひとりぼっちで誰も味方がいなくて辛く悲しく寂しかっただろうと思うと加害者に同情的になる」…各種メディアで報じ
・列島震撼…「山口連続殺人放火事件」 今年7月、山口県周南市にある8世帯の小さな集落で、一夜にして5人の命が絶たれる事件が起こった。被害者は全員が70歳以上、いずれも木の棒で殴打され頭蓋骨骨折や脳挫傷で亡くなっている。しかも、うち3名の住宅には放火までな
