株式会社CAN EAT(本社:東京都新宿区、以下「CAN EAT」)の代表取締役社長・田ヶ原絵里が、JTB旅連事業株式会社(以下「JTB旅連事業」)主催の宿泊事業者向けセミナーで講師を務めました。アレルギー表示制度に関する最新情報や注意点を交えつつ、食事制限対応の重要性やアレルギー対応のコツについて詳しく解説しました。

食物アレルギーがある人は近年増加傾向にあり、その種類は多様化・複雑化しています。2023年4月には「くるみ」のアレルギーの表示が義務づけられ(2025年4月完全義務化)、2024年3月には「マカダミアナッツ」が表示推奨品目に追加されるなど、消費者庁が管轄するアレルギー表示制度は毎年のように改正されており、食に携わる多くの事業者にとって見過ごせない重要課題となっています。

■ホテル・旅館のスタッフ計116名が視聴!JTB旅連事業セミナーの内容
セミナーでは主に下記の内容を解説し、全国のホテル・旅館の支配人やマネージャー、料理長、管理栄養士など計116名の皆さまが真剣に耳を傾けてくださいました。
食物アレルギーの「今」と法改正
外食でのアレルギー事故の事例・原因
アレルギー対応の方法
今から使えるお声がけのコツ
アレルギー対応の市場性
食でのコンタミネーションに関する研究の紹介
調理過程で見逃しやすいポイント
アレルギー対応の実施方法に関する解説では、「アレルギー表の作成」「お客様へのヒアリング」「対応内容を検討する」「対応しなくてもよいメニューを割り出す」という4つの過程に分けて注意すべきポイントをご紹介しました。参加者の皆さまからは「現場向けの内容で役に立った」「実際に取り入れてみたい」といったお声をいただきました。



■JTB旅連事業セミナーの実施概要
<実施概要>
日時:2024年6月18日(火) 11:00~
場所:Zoomウェビナー
内容:食物アレルギーに関する情報提供
対象者:JTB協定旅館ホテル連盟加盟施設
主催:JTB旅連事業株式会社
<講師情報>
株式会社CAN EAT代表・田ヶ原絵里
アレルギー対応食アドバイザー、中級食品表示診断士。
母の米アレルギーをきっかけに、アレルギーがある人の外食を快適にするサービス「CAN EAT」を運営。大日本印刷株式会社で個人の購買データを収集・分析をする家計簿アプリサービスでの新規事業立ち上げ・運用知見を活かし、個人情報対応やITサービスを担当する。一般社団法人食の拠点推進機構の評価認証委員のほか、企業の食のバリアフリーアドバイザーや、ホテルや婚礼業界のアレルギー研修を担当。
■株式会社CAN EATについて
「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」をミッションに、食べられないものがある人の外食を救うサービス「CAN EAT」はじめ、食物アレルギー当事者やアレルギー対応に取り組む外食事業者を支援するサービスの開発・運営を行っています。
会社名:株式会社CAN EAT(英語名:CAN EAT Inc.)
代表者:代表取締役社長 田ヶ原絵里
本社所在地:東京都新宿区天神町7番地11 No.14
設立:2019年4月1日
公式HP:https://about.caneat.jp
アレルギーヒアリングシステム:https://biz.caneat.jp/allergyhearing/
アレルギー管理サービス:https://biz.caneat.jp/allergenlist/
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