当社のNISA口座数は2024年からの新NISA開始の追い風を受けて急増しており、2024年6月までの新NISA口座開設件数は108万口座を達成し、累計NISA口座数は500万口座を達成しています。また、SBIグループ全体で証券総合口座数※1は1,300万口座となるなど、多くのお客さまに利用いただいています。また、当社は、株式会社oricon MEが発表した「2024年オリコン顧客満足度(R)ランキングネット証券」で15度目の総合1位、「2024年オリコン顧客満足度(R)ランキングiDeCo 証券会社」で総合1位をダブル受賞するなど、外部からも高い評価を得ています。これは、長期の資産形成を応援する投信マイレージ、業界No.1のNISAでの投資信託取扱本数※2の実現など、より良い投資環境の提供および商品・サービスの拡充への取り組みを評価いただいたものと考えています。
多くのお客さまからご支持いただくプラットフォーマーとして、手数料・商品・サービスとともに重要となるUI・UXの改善にも取り組んでおり、2024年7月19日に「投信サイトリニューアル」を実施し、今後も2025年にかけてのサイトやアプリのデザイン改善、NISA口座含めた投資信託の定率売却サービスや一括注文サービス等の各種サービスの拡充も予定しています。
本キャンペーンは、当社にNISAの口座を新規または金融機関変更で開設したお客さまに対し、投資信託100円分をプレゼントするキャンペーンです。初めて資産形成に取り組むお客さまにとって取引のハードルとなり得る入金や商品選び、買付の手間や不安を、まずは投資信託100円分プレゼントして保有していただくことによって一定程度軽減し、資産形成の一歩を踏み出していただくお手伝いをしたいという思いから、本キャンペーンを実施します。
当社は、今後も「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」の提供に努め、お客さまの資産形成を全力でサポートしていきます。
※1 口座数には、SBIネオトレード証券の口座数、FOLIOの口座数を含みます。
※2 投資信託のNISA取扱商品数の比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社（SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（順不同））です。（2024年8月の公表値にて比較。SBI証券調べ）
■キャンペーン概要
なお、新NISAによる資産形成をさらに後押しするために、SBI証券では各種イベント・キャンペーンを予定しています。
■資産運用フェス2024 ～NISAやるなら！SBI証券～
昨年多くのお客さまにご参加いただいた「資産運用フェス」を今年も9月8日（日）に東京国際フォーラムで開催します。SBIグローバルアセットマネジメント株式会社代表取締役社長 朝倉智也氏や、優待生活でおなじみの桐谷広人氏、元プロ卓球選手の水谷隼氏をはじめとした豪華ゲストをお招きします。会場では、運用会社による情報提供ブースのほか、当社としてはNISAの口座受付や質問コーナー、ツールの使い方などのブースを設置、SBIマネープラザ等による資産運用相談コーナーもご用意します。また、当日のご来場が難しいお客さまのためにセミナーのLIVE配信も行います。当セミナーは事前申込制となっております。お申込み・セミナーの詳細はこちら
https://go.sbisec.co.jp/prd/fund/fund_seminar_240628.html
■お友達やご家族を紹介して【最大6,000円分】のギフトポイントがもらえる！
LINEでお友達やご家族に専用のURLを提供し、そこから総合口座＆NISA口座の開設を完了してもらうと、1名条件達成する毎に3,000円分（特典の対象となるのは2名紹介分、最大6,000円分まで）のギフトポイントをプレゼントします。＜金融商品取引法等に係る表示＞
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号 関東財務局長（金商）第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会
＜手数料等及びリスク情報について＞
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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