東山紀之社長「ジャニーズと付くものはなくなります」所属グループの名称変更を断言＜会見＞

【モデルプレス＝2023/10/02】ジャニーズ事務所が10月2日、新体制についての会見を都内にて実施し、東山紀之社長、ジャニーズアイランドの井ノ原快彦社長、9月30日付でCCOとなった山田将之弁護士、顧問である木目田裕弁護士が出席。東山社長が「ジャニーズ」と名の付くグループなどの名称変更を断言した。

【写真】混乱のジャニーズ会見、記者に訴えかける井ノ原快彦

◆東山紀之「ジャニーズとつくものはなくなります」

現ジャニーズ事務所には、「関ジャニ∞」や「ジャニーズWEST」といったジャニーズの名称が付いているグループや、「ジャニーズアイランド」や「ジェイ・ストーム」といったグループ会社が存在する。

本会見の質疑応答にて、それらの名称の変更はあるか聞かれた東山社長は「本当にみんなたくさんのファンの方に愛されてきた名前ですから、本人たちもすごく葛藤はあると思うんですね」と前置きながらも「やはり変えていくということは聞いております。本人たちも苦渋の決断をしたと思うのですが、そういう形になっていくと思います。全てジャニーズと付くものはなくなります」と断言した。

グループに関しては、メンバーで新しいグループ名を考えているといい、グループ会社に関しても「全て変わります」と答えていた。

◆ジャニーズ性加害問題

ジャニーズ事務所は9月7日の会見で、初めてジャニー喜多川氏の性加害があったことを認め謝罪し、藤島ジュリー景子氏の引責辞任、東山の新社長就任を発表。その際には、ジャニーズ事務所の社名を存続することも伝えていた。

その後、9月19日に取締役会を開催したことを報告。「藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました」と説明し、本会見ではその進捗内容を具体的に報告するとしていた。

また、公式サイトでは「弊社は、『外部専門家による再発防止特別チーム』（以下「特別チーム」といいます。）からの提言を踏まえ、以下の各項目の再発防止策を講じております」とグループ人権方針の策定やジャニーズJr.の相談係として機能する「ホスピタリティー担当者」の人員増加など、11項目の再発防止策を実行していることを発表していた。（modelpress編集部）

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