昨秋、通販サイト大手・Amazonでベストセラー1位を獲得、各種メディアから一気に注目を浴びた「地方消滅」(増田寛也・編著、中公新書・刊)。センセーショナルなタイトルだが、内容は至って真摯に地方の人口減少を問題視するものだ。若年女性人口の減少、東京一極集中、企業の雇用形態の問題性、結婚希望者の低減、既婚者夫婦の出産率の低下、年金受給者の増加…。「このままでは896の自治体が消滅しかねない」と警鐘を鳴らしている。
テレビメディアでは同書のデータを元に「将来、消滅するかもしれない都道府県」まで算出していたが…。学校教育で"47都道府県"が刷り込まれた人であれば、該当地域在住でなくとも、何とも言えない喪失感、不安感に包まれることだろう。
たかが都道府県、されど都道府県。NewsCafeのアリナシコーナーでは「住所を書く時は都道府県名からきちんと書く?」という調査が実施されたらしい。結果とともにさまざまな意見をご紹介しよう。
【アリ…61.3%】
■県外はね!
■他県のは書いてしまう。だが郵便番号が正しければOKだとさ。
■真面目な日本人なので。
■正式な書類はそうする。手紙などは省略。
■以前、運送会社のドライバーに県名も書いて下さいと言われたので。
■公文書、履歴書はそれが決まりだと聞いています。
■マナーとして失礼にあたると聞いてからは書いている。
■懸賞が多いんで、県から書くのが癖に…。
■基本であり礼儀。
■不要と知ってはいるが、郵便番号誤記に備えて念のため。
【ナシ…38.7%】
■郵便番号を7桁にした意味がない。
■大きな政令指定都市は、横浜市とか大阪市とかから書くね。
■横浜在住! 誰もが分かるでしょう!
■東京都はわざわざ書かない。
■県庁所在地なので県名と市名が同じ。必要性を感じない。
■道外に出す時は。
■知名度のある都市や字数の都合等、ケースバイケースで判断します。
■面倒くさい。
■はがき自体書かないから分からない!
■書くものにもよりますでしょ。
両派ともに「用途によるけど」という前置きは多かったが、【アリ派】6割超の多数派となっている。重要書類や目上の人への書信などには当然記入するものとしても、それ以外での"住所を書く機会"については大いに意見が割れていた。「都道府県名と同じ市名の場合は書かない」「県庁所在地のある市なら書かない」「政令指定都市は書かない」など、いろいろな"自分の基準"があるようだ。
その他にも「郵便物は郵便番号書くからナシ」「昔集計のバイトをして、都道府県無記入が多く途方にくれたから、自分は書いている」「ネットオークションで、たまに書かない人がいて、送料調べにいちいちナビ起動が面倒」など、様々なコメントが寄せられている。
ともあれ、郵便物にしても書類にしても、受け取る側が「都道府県が書いてあって困る」ことはないはずだ。迷ったときはいつも"正しい住所"を書く…そんな習慣も悪くはない。
[文・能井丸鴻]
《NewsCafeアリナシ》
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