【解説】リベンジポルノとデジタルタトゥー | NewsCafe

【解説】リベンジポルノとデジタルタトゥー

社会 ニュース
いよいよ本格的な「スマホ時代」の到来である。頑固に「ガラケー」にこだわっていたが、同僚から「絶滅危惧種」とからかわれ、カミサンからは「家計費の観点からもお互いにスマホにしてLINEで連絡」と宣告され2台を購入。4ヶ月が経ちどうやら「途中で挫折・ガラ戻」にはなっていないのである。

過日は3歳の孫娘からのLINE電話で驚き・90才の老母にアルバム操作を教えてと…である。現在日本の携帯電話の普及台数は約1億3000万台・そのうちスマホ+タブレットは5500万台と言われている。2年後にはガラケーをスマホが逆転すると言われている。「高校生のほとんどがスマホ&携帯電話を持ち・女子高校生の4割が1日6時間以上携帯を使っている」と言う恐ろしいデーターもある。スマホへの買い替えの理由の上位に「カメラの使いやすさ・転送の機能の良さ」があると聞く。確かに「スマホのカメラ機能」は進化しており「これではデジカメが売れない」と思うのである。「今やなんでもパチリ・写真で意思表示」の時代である。その昔の「写メールがはやり始めたころ」を懐かしく思い出すのである。そんな誰でもが「高画質のカメラ付き携帯電話を持つ時代」になつて「さまざまな社会問題」が発生していることは皮肉なことである。「盗撮・無断撮影で投稿」は日常化しているように感じる。

そんな中で「新たな許しがたい行為」が『振られた腹いせに元の交際相手や元配偶者の裸や下着姿などの私的画像・動画をインターネットにばらまく行為・関係が壊れた&こじれた後で嫌がらせや腹いせ目的で流出させる・リベンジポルノ』である。画像や動画を簡単にやり取りできるスマホの普及とともに激増し深刻な社会問題化しているのである。識者は『現在はこれらを規制する法的な足元は極めてあやふやである。下半身露出の掲載はわいせつ図画公然陳列罪・被写体が18歳未満なら児童ポルノ禁止法・わずかにプロバイダー責任制限法が該当するが手続きに時間がかかり「画像は広く世の中に流失してしまう」のである。明らかにリベンジポルノは犯罪であり性暴力として取り締まるべきである』と言う。

誠に正論であり「犠牲者のほとんどが女性」と言う事を考えても法律化は急がれるのである。さらに昨今注目を浴びているのが「デジタルタトゥー」と言う概念である。インターネット上で「おバカ画像→コンビニの冷蔵ケースに入った・ハンバーガーチェーンで大量のパンの上に寝そべった…を軽い気持ちで投稿したものがネット空間で刺青のごとく消えることなく半永久的に保存・閲覧される」ことを言うのである。やがては「そのデーターから身元さえも特定される危険性」もあるのである。専門家は『ネット環境の進化でデーターは次々と次々と転載され・投稿者が死んでもネットの海の中で生き続けるのである。いったん入れた刺青が「本人が死んでも残る」のと同じである。リベンジポルノは他者が仕掛けてくるが「デジタルタトゥーは自らの投稿が自らを苦しめる」のである』と言う。いずれも「相手が喜んでくれるなら・こんな行為を自慢したい」と言う気楽なワンクリックが始まりである。女性の皆さん「ネット時代の怖さ」の認識を…である。

[気になる記事から時代のキーワードを読む/ライター 井上信一郎]
《NewsCafeコラム》
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