最近の新聞や雑誌で嫌になるのは、続々と暴露される"原発事故対応の不手際"、そして"今にも起こりそうと言う大地震情報"の2つである。
原発問題に関しては怒りを通り越して暗澹たる気持ちになる。地震に関しては「間もなく大地震が…」が脳にインプットされ、地震があると身構える始末だ。「災害は忘れた頃来る」と言われるが、様々な情報を総合すると次なる大地震は今ここにある危機、と言う感じがする。
識者は『日本列島が地殻変動期に入った事は確か。東日本大震災の震源域には地殻の割れ残りがあるし、この大地震による歪みは様々な形で日本列島を動かしている。3.11以降「なぜだか毎月10日近辺になると全国のどこかで震度3~4の地震が起きる」のはこの為であり「毎月10日は地震の日」と言った感じである。桜島の噴火回数の急増や富士山の湧水量の大きな変化も一連の事と考えられる』と述べる。
東京大学地震研究所の研究チームが『マグニチュード7級の首都直下地震が今後4年以内に約70%の確率で発生する』という驚愕の試算を公表した。地震調査研究推進本部の評価に比べると「極めて切迫度の高い予測」であり、いずれは…といわれる東海地震の「30年以内・88%」よりも高いのである。
東日本大震災以来、首都圏では地震活動が活発化しているのは事実だ。気象庁の観測によると、12月までにM3~6の地震が震災前の約5倍・1日当たり1・48回発生しているという。
今回の予測は、マグニチュードが1上がるごとに地震の発生頻度が10分の1になるという地震学の経験則を活用して「今後起こりうるM7の発生確率」を計算した結果との事である。首都圏直下地震が迫っている と考えると、大切なのはなぜ巨大地震が起こるのかと言う学術論ではなく巨大地震の予兆を解明する具体論だ。
地震の予兆には「なまずが騒いだ」「海から深海魚が浮上した」「家の犬が一晩中吼えた」「小鳥がいなくなった」「井戸水が濁った」などの民間伝承も多い。
東京湾での、ナガスクジラの漂着も気になる。
いずれにしろ、いざと言うときは、三陸の津波に際しての教訓「てんでに逃げろ」を教訓に、3,11の体験と自分なりのシュミレーション・イメージトレーニングを踏まえて対応するしかない。識者は「とっさの3分・パニックになりがちな10分・熟慮の1時間」の行動が生死の分かれめと言う。覚えておいて欲しいものである。
[気になる記事から時代のキーワードを読む/ライター 井上信一郎]
《NewsCafeコラム》
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