【iDeCo】4つのデメリットから考える、入らない方がいいのはこんな人。 | NewsCafe

【iDeCo】4つのデメリットから考える、入らない方がいいのはこんな人。

お金 マネーの達人
【iDeCo】4つのデメリットから考える、入らない方がいいのはこんな人。

先日金融庁の発表した「夫婦2人で年金以外に老後資金2,000万円の準備が必要」などとする試算が話題になりました。


このタイミングで「自助努力」つまり個人個人の資産形成について検討した人も多いのではないでしょうか。


老後資金の準備には節税効果の高い「iDeCo(個人型確定拠出年金)」がよく推奨されますが、本制度を使うことによるデメリットはあるのでしょうか


今回はiDeCoのデメリットや、制度の利用に向かないケースについて解説します。


個人型に限らず企業型の確定拠出年金にも関わる内容ですので、検討中の方はぜひ参考にしてみてください。



イデコが向かないケースとデメリットを解説

デメリット1:60歳まで引き出せない


これは基本的な事項ですが、iDeCoの掛け金や運用益は原則60歳に至るまで引き出すことができません


不測の事態が起こって急に現金が必要になったとしても取り崩すことができないので、そのリスクを十分に理解した上で利用する必要があります。


デメリット2:手数料がかかる


実際に取引を始めてから気づいた方もいるかもしれませんが、iDeCoでは特定口座やNISA口座などで行う取引と異なり、さまざまな手数料がかかってきます。


iDeCoの手数料には加入時・移換時手数料、口座管理手数料、給付事務手数料、還付事務手数料、信託報酬の5つがあります


つまりiDeCoを始める時・運用中・受け取り時の全てに手数料がかかります。


このうち「始める時」と「受け取る時」にあたる加入時・移換時手数料、給付事務手数料、還付事務手数料はどの金融機関を利用しても、どの運用商品を選んでも変わることはありません。


一方、「運用中」にかかる口座管理手数料や信託報酬は選ぶ金融機関および選ぶ運用商品によって異なりますので、なるべく安く済むように設定するのがポイントです。


これらの手数料というのが実は厄介で、掛け金が少額である場合や運用益が少ない、または損失が出ている場合には、手数料の方が大きくかかってしまい、結局のところ預けた金額が目減りしてしまう可能性があります。


そもそも掛け金が少なければiDeCoの最大のメリットである「所得控除」のメリットも少なくなりますので、iDeCoよりもつみたてNISAで運用した方が良いことも充分に考えられます


それぞれが自分の状況にあった制度を選ぶことが重要です。


iDeCoの運用でかかる金融機関ごとの手数料の比較についてはiDeCoナビの専用ページでまとめられているので、参考にしてみてください。



イデコナビ

《島村 妃奈》

特集

page top